【1位】
【2位】
【3位】
YouGov社が行った新しい世論調査によると、ミレニアル世代の約50%が米ドルではなく仮想通貨を使った支払いに興味があることがわかりました。
※ミレニアル世代：1980年以降に生まれ、2000年代に社会人もしくは成人になる世代
同社は8月29日と30日に、1202人のアメリカ人を対象に、仮想通貨に対する関心と親密性に関する調査を行いました。
プレスリリースによると、回答者の79%が1つ以上の通貨を知っており、71%はビットコインについて聞いたことがあるようです。2番目によく知られている通貨はイーサリアムでしたが、13%しか聞いたことがないとのことでした。
そうは言っても、ビットコインを聞いたことがある人の87%が、マイニングや取引をしたことがないといいます。また、この中の半数は将来的にもビットコインを購入する予定がないようです。
調査結果によると、18歳から34歳の回答者の19%が、仮想通貨を使うことに『非常に興味があり』、29%が『やや興味がある』ことがわかりました。
一方で、ミレニアル世代の半数が、仮想通貨を支払い方法として使うことに『あまり興味はない』、『全く興味がない』と回答しています。
数字は年齢層によってことなりますが、回答者の36%が仮想通貨を支払い方法として使うことに関心を持っています。
その上、多くの人が、仮想通貨が将来的に『広く受け入れられる』金融ツールになると考えています。プレスリリースによると、
ビットコインを購入しようと考えている人は比較的少ないのにもかかわらず、3分の1（36%）の人が、仮想通貨が購入の手段として、今後10年以内に広く認められると考えている。
ミレニアル世代（44%）はどの年齢層グループよりも、仮想通貨が広く受け入れられると考えている。
ジェネレーションX世代（1960年代から1970年生まれ）の約3分の1（34%）、ベビーブーマー世代（1946年から1960年代）の29%がこれに同意している。
また、全ての回答者の4分の1は、仮想通貨は主に違法な取引に使われていると考えています。反対に、仮想通貨は主に法的な取引に使われていると回答したのは、わずが17%だけでした。
