仮想通貨（コイン）の Bitcoin（ビットコイン／BTC）とは？最もポピュラーな仮想通貨

最新のBitcoinの価格・時価総額・出来高

通貨名	Bitcoin(ビットコイン)
通貨略号	BTC
公開日	2009年1月3日
システム	SHA-256
発行上限枚数	2100万枚
取り扱い国内取引所	bitflyer（ビットフライヤー） Zaif（ザイフ）
取り扱い海外取引所	Binance（バイナンス） Bithumb,Gdax,Bitstamp,,Huobi,Gemini,Poloniex,Quoine,Bittrex,Bitfinex,Hitbtc,Coinone,Korbit,Itbit,Cex,Bitbay,Exmo,Quadrigacx,Mercado bitcoin,Luno,Gatecoin,Livecoin,Bitcoin indonesia,Bx thailand,Gate,Yobit,Therocktrading,Liqui,Bitso,Anx,Abucoins,Cryptopia,Ccex,Kucoin,Tidex,Bitkonan,Btcc,Bit z,Allcoin,Bleutrade,Coins markets
公式サイト

Bitcoin（ビットコイン）のローソク足リアルタイムチャート

Bitcoin（ビットコイン）とは？基本情報

Bitcoin（ビットコイン）は最も有名な仮想通貨であり、最初の仮想通貨です。ブロックチェーン技術を活用し、インターネットの仮想空間上に価値を持つ通貨を誕生させました。

様々な画期的な技術を有し、それ以降のアルトコイン（ビットコイン以外の仮想通貨全て）に大きな影響をあたえています。ビットコインは数ある仮想通貨の中の一つで、価格変動率（ボラティリティ）が非常に高いため、近年は株やFXなどに変わる新たな投資先として注目を集めています。

2008年にサトシナカモトと名乗る人物によって論文が発表されたことでビットコインの歴史が始まりました。翌年の2009年に論文の内容に基づき、インターネット上で配布されビットコインの稼働がスタートしました。運用が始まった当初は様々な問題が起こりましたが、現在では大きな問題もなく順調に稼働しています。

ちなみに、サトシナカモトと呼ばれる人物は日本人のような名前ですが、現在どこの国のひとでどのような人物であるかは不明です。

ビットコインは稼働当初、全く注目されていなく価値がほとんどありませんでした。そんな中行われたビットコインを使った初めての取引は、ある人物が1万BTCを２枚のピザと交換したことだと言われています。

仮想通貨は世界中に1000種類以上ありますが、その中でも時価総額第1位がビットコインで、世界で最も取引されている仮想通貨です。

Bitcoin（ビットコイン）の特徴・仕組み

ビットコインは発行上限数が決められていて、上限に達するとそれ以上は発行されないとされています。上限数は2100万枚となっていて、2140年には上限に達するといわれています。

ビットコインの発行はマイニングによって行われ、マイニングを行う人たちをマイナーと呼び、たくさんのマイナーが世界中にいます。

マイニングとはビットコインのシステムの根幹でもある「ブロックチェーン」に取引情報を埋め込んでいく作業のことです。ブロックチェーンは改ざんされない仕組みになっていて、マイニングをすることはビットコインを発行するのと同時にセキュリティとしても大きな役割を果たしています。

ビットコインには法定通貨を管理する銀行などのような中央機関がありませんが、ブロックチェーンの技術とマイナーが行うマイニングによって安全に稼働することができています。

またビットコインは投資先としてのイメージが強いですが、もとは「電子決済システム」です。円やドルなどの法定通貨と同じようにお金として使うために開発されました。実際のお金を使わずに、インターネット上のビットコインを使って支払いを行うことができます。

現在はビットコインを利用できるお店も増えてきているので、お店によっては実店舗でも支払いに利用することができます。

Bitcoin（ビットコイン／BTC）の仕組み・システム

仮想通貨ビットコインとはブロックチェーン技術を応用した非中央集権型の匿名性暗号通貨です。ビットコインで知っておくべきポイントはざっくり以下にまとめられます。

• ブロックチェーン技術
• 非中央集権型（管理者がいない）
• 匿名性
• P2Pネットワーク
• ビットコインアドレスと秘密鍵、公開鍵

ブロックチェーンとは？

ブロックチェーンとは分散型台帳のことですが、「台帳」まではわかるとしても「分散型」がつくと途端に「？？」となってしまいます。

まず台帳をわかりやすく「家計簿」と仮定します。家計簿は誰が誰がつける（管理）でしょうか？家では両親、企業では経理であったりバックオフィス系の部署が管理します。
つまりこれまでの人類の歴史では「台帳は誰か特定の人が管理する」というのが一般常識でした。

ブロックチェーンという分散型台帳は「誰かが管理する」という中央集権型ではなく「みんなで管理する」、言い換えれば「特定の管理者を持たない」非中央集権型の家計簿です。

管理者がいない！非中央集権型（管理者がいない）とは？～サーバー編～

ブロックチェーン技術を活用することにより、非中央集権型の家計簿が実現しました。しかし非中央集権型、つまり特定の管理者なしでどのようにシステムを成り立たせるのでしょうか？

デジタルな記録、は「サーバー」によって管理されます。サーバーとはデータを保存しておく場所というイメージを持ってください。世界的企業のGoogleやFacebook、AppleもAmazonも、自社で自分たちのサーバーを持っており、そのサーバーにデータを格納しています。

例えばみなさんが写真を「Googleフォト」や「プライムフォト（Amazon）」といった無料の社員フォルダアプリ、またはAppleのiCoudを利用した「フォトストリーム」を利用しているとします。

そして写真を見たくなり、スマートフォンからアプリを起動しますね。この時みなさんのスマホは、それぞれの会社の「サーバー」に依頼を出しています。「写真を見たがってるから、写真のデータを送って！」と。

その依頼に応えて各企業は、みなさんのスマホに写真のデータを送り返してきます。そのデータをスマホで表示して見ている、というかたちになります。

したがって、極端な話「各企業のサーバーを爆弾で全部吹き飛ばされたら、みなさんのデータも消える」ということになります。そのためサーバーはIT企業にとって生命線の1つとなっており、どこに自社のサーバーがあるかを開示しません。世界中のどこかにあるのです。少々遠回りになりましたが、サーバーは「データの保存」という役割があります。

本題に戻しますと、つまるところデータを保存するサーバーが「分散している」というのが、今回の「分散型台帳」つまりブロックチェーンの正体なのです。

管理者がいない！非中央集権型（管理者がいない）とは？～完結編～

サーバーのイメージはできたらあとは簡単です。家計簿の管理とは「給料入ってたからプラス●円」「レンタカーを借りたからマイナス●円」という「データを書き込んでいくこと」が役割の1つです。

従来の中央集権型は、お金の入出金内容（データ）を自分たちが管理するサーバー（紙のノートでも、自社のパソコンでも、「データを格納」する意味合い）に書き込んで保存していました。

今回の非中央集権型は、お金の入出金内容（データ）を特定のサーバーで管理するのではなく、ビットコインユーザーみんなで管理する。ということなのです。

※厳密には補足が必要ですが、話をわかりやすくしております。

また、先ほど説明したとおり、サーバーが壊されるとデータは消えます。しかし、非中央集権型は従来の管理のように特定のサーバーにデータが詰まっているわけではなく、世界中のパソコンに分散しています。そのため、ビットコインという存在を破壊しようとするなら「世界中に分散している膨大な数のビットコインサーバーを、同時多発的に同時に攻撃しなければ完全に破壊することができない」という仕組みになっています。

理屈では可能でも実質不可能なため、実際ビットコインはスタートしてから10年以上、これまで一度もシステムダウンしていない堅牢さを誇っています。

P2Pネットワークとは？

ビットコインは特定の中央集権的なサーバーを介在させずに機能することは先ほどの説明でご理解頂けたかと思います。

このように「ユーザー同士が直接やりとりする」サービスを、P2Pネットワークを活用したサービスと呼びます。「ピーツーピー」や「ピアツーピア」と読みます。

例えばSkypeやLINEなどのアプリケーションは、サーバーを介していないため、P2Pサービスの代表的なサービスとして挙げられます。

ビットコインアドレス、秘密鍵、公開鍵

ビットコインの基礎知識の1つとして「ビットコインアドレス」「秘密鍵」「公開鍵」というキーワードが出てきます。

秘密鍵とは、一言で言うと「銀行口座を全部操作できるようになる暗証番号」のようなものです。暗証番号さえあればどんなことでもできますね、同様にビットコインの秘密鍵は「絶対に誰にも知られてはならない」ものです。

しかし、この鍵（50ケタ以上の英数字）がないと送金し合うことができません。そこで「公開鍵」が登場します。

公開鍵とは、秘密鍵を暗号化したもので、外部の人から見るとウォレットを特定するためのIDのようなものです。公開鍵から秘密鍵を特定することはできません。

ビットコインアドレスは銀行の入金口座のようなものをイメージしてください。公開鍵から複数のビットコインアドレスを作ることができ、相手に送金してもらいたい時はビットコインアドレスを送金者に送るかたちになります。（27～34文字の英数字の文字列、またはQRコード）

通常、ビットコインを送金し合うだけであれば「ビットコインアドレス」を使用するということは覚えておきましょう。

匿名性

ビットコインの取引はブロックチェーン上に全て記録され、全て公開されており、誰でも見ることができます。通常の法定通貨ではもちろん誰がどういった支払いをした等はわからず、そういった意味では極めて透明性の高い通貨とも言えます。

ビットコインが匿名性に優れていると言われる理由の1つとしては「本人と、ビットコインアドレスを紐付けることができない」ということです。

例えば銀行口座を開設する際、本名、性別、年齢、住所、本人確認資料、などなど様々な個人情報が必要となり、また当然ですが「この銀行口座番号はＡさんの口座番号」と紐付ができます。

しかしビットコインは本人確認資料等不要で開設ができるため、本人とビットコインアドレスの紐付ができません。また、そもそもで紐付ける方法もありません。

そのため「このビットコインアドレスの人、こんなにたくさんのBTC持ってるんだ・・・・誰なんだろう」と調べようとしても特定することができません。こういった点がビットコインは匿名性が高いと言われるゆえんです。

Bitcoin（ビットコイン／BTC）の開発チーム

ビットコインは通常のITサービスのように、開発チームが同じ会社の同じフロアで開発しているわけではありません。では誰が開発したのでしょうか？

ビットコインは元々「サトシ・ナカモト」と言う人が書いた論文をもとに、世界中の優秀なエンジニアによって構築されました。サトシナカモトは現在も誰なのか表に顔を出しておらず、謎の人物というのも特徴的です。

現在、仮想通貨は実体がないものが多いため、「誰が開発しているのか」が非常に重要な要素の1つです。開発者が著名な人であったり、実力のある人物だった場合は実現性や、これから伸びていくことが予測されるため投資金が集まりやすいのです。

そういった意味では、ビットコインは開発関係者がわからない状態でここまで伸びているのは異例と言えるでしょう。

Bitcoin（ビットコイン／BTC）の承認アルゴリズム・マイニング

ビットコインは中央集権的管理者が不在のシステムです。そのため「この取引は正しい」と証明する人が必要になります。

AさんがBさんに送金をした際に「取引が正しいかを証明する人達」を「マイナー」と呼びます。証明作業のことをマイニングと呼び、世界中に多くのマイナーが存在し、今この時間も含め24時間取引の証明を行っています。

マイニングにはいくつかの手法が存在し、そのうちの一つの「プルーフオブワーク（proof-of-work / PoW）と呼ばれる手法をビットコインでは採用しています。

プルーフオブワーク（Proof-of-Work / PoW）とは？

プルーフとは「証明」です。ワークとは「働く」ですね。その名のとおり、マイナー達は働くことで取引の証明を行っています。

とはいえ、実際にシャベルを持ってマイニング（掘る）するわけではありません。ものすごく（とてもものすごく）端的に言うと、計算問題を解くことをマイニングと呼び、計算問題をいち早く解いたマイナーが報酬としてビットコインをもらうことができるのです。

また、PoWの素晴らしさは「管理者がいなくても取引の正しさを証明することができる」点にあります。とはいえ、顔の見えないインターネットユーザーが本当に正しい、正しくない、の判断を正確にやってくれるかは疑問が残ります。

先ほど申し上げたとおり、ビットコインではマイニングを行うと「マイニング報酬」を受けられます。しかし、正しくない判断を行うと、もらえる報酬が下がる（もらえない）というデメリットがあります。そのためマイナー達は常に正しい判断をしようとする、そして正しくはい判断を行うメリットが完全にないという根幹ともいえる強みがあります。

また、「正しくない判断を正しいと誤認させる」ためには、取引されるビットコインのこれまでの取引データの歴史を全て書き換えなければならないため、不正取引を「正しいと誤認させる」には、世界最高レベルのコンピューターのスペックと、莫大なコストがかかるため、誤認させてもらったマイニング報酬から差し引いても、シンプルに赤字になってしまうのです。

こういった理由から「常に正しい判断をし続ける」ことができ、中央管理者が不在でもシステムは動き続けられるのです。

※また、世界最高レベルのコンピューターを駆使しても、実際に実現できるとは限りません。そのレベルでビットコインは堅牢なシステムになっています。

Bitcoin（ビットコイン／BTC）のコミュニティ情報

I'm back, @jack pic.twitter.com/i4J2NBOuOy

— Bitcoin (@Bitcoin) April 9, 2018

仮想通貨において「どのくらいの人が支持しているのか」「ファンなのか」というコミュニティは極めて重要な要素の1つです。

ビットコインのコミュニティは仮想通貨界の基軸通貨だけあり、最大規模のコミュニティの大きさになっています。

例えばTwitterの公式アカウントのフォロワー数は81万人、Facebookの公式アカウントのいいね数「37,109」など、多くのユーザーがリアルタイムで情報を欲しがっていることが伺えます。redditというアメリカ版2チャンネルのような匿名性サービスでも740,000人前後のウォッチユーザーがいます。

また、世界22か国に非営利団体があったりと、非常に多くのユーザーがビットコインを支持しコミュニティを形成しています。

Bitcoin（ビットコイン）の相場・チャート・高騰／暴落情報

価格概要（Coinmarketcapのチャート）

• 開始時期：2013年4月
• 開始価格：133$
• 最高値　：20,035$
• 最安値　：68$
• 直近価格：7,376$ （2018/04/03）

価格推移

• 2013年　最高値：  1,149$　最安値：       67$
• 2014年　最高値：     954$　最安値：     263$
• 2015年　最高値：     473$　最安値：     197$
• 2016年　最高値：     773$　最安値：     362$
• 2017年　最高値：20,035$　最安値：    780$
• 2018年　最高値：17,559$　最安値：   6182$　（2018/02/29現在）

2012年から2013年（キプロス危機）

稼働が始まった2009年のビットコインはほとんど価値がなく1BTCあたり約0.2円ほどでした。2011年には約24円となりその後2012年から2013年にかけて起こったキプロス危機をきっかけに1BTCあたりの価格が1000円を超えます。

キプロス危機では世界中でリスク回避のためにビットコインを購入する動きがあったためビットコインの価格の高騰につながったのです。

これはビットコインの特徴・仕組みである非中央集権ということからこのようなことが起こりました。法定通貨である自国通貨は、国家の財政破綻によって価値が暴落する可能性があります。

しかしビットコインは、どこか特定の国や機関の状況に左右されないため安全だという動きが広まったのです。財政破綻が起きれば、銀行の預金口座が封鎖されお金を引き出せなくなってしまうかもしれません。しかしビットコインは、口座の封鎖などがされる心配がありません。

2013年（アメリカや中国による動き）

2013年11月に米国上院委員会の公聴会で仮想通貨が合法的な金融サービスだと認められたことがきっかけでビットコインの価格は一気に上昇し、1BTCあたり10万円を超えました。

その後、中国人が人民元を仮想通貨などの他の金融商品に移す動きが大きくなり、2013年末にはさらに上昇し1BTCあたり11万円を超えました。しかし中国当局が金融機関のビットコイン取引を禁止したことによって、1BTCあたり4万円まで暴落してしまいました。

2014年（マウントゴックス事件）

2014年マウントゴックス事件が起こります。これによりさらに価格が落ち込んでしまいます。

マウントゴックス事件とは、当時世界最大のビットコイン取引所であったマウントゴックスがハッキングの被害にあい、ビットコインを盗まれたとして取引所を閉鎖することとなった事件です。これによってマウントゴックス社のCEOが逮捕されるなど大変な事件となりました。

マウントゴックス事件後

マウントゴックス事件の後はBtcBoxやbitbank、coincheckなどの仮想通貨取引所が次々とサービスを開始していきます。さらにDellやマイクロソフトなどの大企業がビットコインによる決済サービスの受付を開始するなど徐々に盛り上がりを見せていきました。

2015年（法規制の動き）

マウントゴックス破綻後、ビットコイン取引所としては最大規模のBitstampがハッキングの被害を受けます。これによってBitstampは500万ドル相当のビットコインを失っていしまいました。

ハッキングの被害などもあり2015年は1BTCあたり30,000円から50,000円くらいで推移していきますが、そんな中で法規制の動きも広がっていきます。ニューヨークではビットコイン事業を免許制とすると発表があるなど様々な動きも徐々に出てきました。

2016年（改正資金決済法の可決）

2016年には改正資金決済方が可決され日本でもビットコインの法整備に向けて動き出した年です。またイギリスのEU離脱のリスク回避としてビットコインが買われたことも要因の一つとなり、徐々に価格が上昇していって2017年の高騰へとつながっていきます。

2017年（史上最高値更新）

2017年1月には史上最高値を更新し1BTCあたり約13万円まで高騰しました。その後4月に改正資金決済法が施行され、ビットコインが法的に認められたことも要因の一つとなって、5月には30万円を突破しました。その後もビットコインの分裂への期待などがあり、11月には80万円、12月には130万円にまで高騰しました。

追記1：12月下旬には仮想通貨市場全体がピークを迎え、ビットコインは最高値となる20,000$を記録しました。

2018年

2018年には、取引所CoincheckでのNEM不正送金や、取引所Zaifでの不正売買などの事件があり、価格は下落し一時的に10,000$を割りました。

追記1：4月現在、2月からの下げ相場は変わっておらずアルトコイン含め多くの通貨の価格が右肩下がりです。ビットコインに関しては7,000$前後で推移しており、最高値より60%以上価格がダウンしています。

ビットコインの価格メカニズム

仮想通貨で時価総額が最も高くアルトコインに影響力のあるビットコインですが、他の通貨と同様に基本的には需要によって価格の変動が起こります。ビットコイン（仮想通貨）にとってよい情報があれば上げ材料となり需要が上がり、悪い情報があれば下げ材料となり人々は売ってしまいます。

仮想通貨自体、注目され始めたのが比較的新しく（2016~2017年）、ブロックチェーン技術などのテクノロジーとしての人気よりかは、やはりそのボラティリティ（価格変動率）の高さによる投機対象として人気を集めています。また、まだまだ仮想通貨ユーザーが多くないという点（先行者利益）も挙げられます。

仮想通貨自体が新しいため、世界中でまだ法整備や税体制などが細かく決まっていないため、それらは通貨の価格変動材料に大きくかかわると考えられています。特に、仮想通貨に勢いのある国（例：韓国や中国）の取引所の扱いは多くの注目を集めます。

また、仮想通貨全てに言えるメカニズムですが、その通貨がどれ程実用的に、例えば企業に使われるか、社会の中で活用できるかなども通貨の価値に大きく関係します。

例えばリップルという通貨はその送金スピードの速さから世界中の企業が活用することを決めており、価値が認められつつあります。

また、市場の中で健全に生き残れるかも重要です。仮想通貨はマネーロンダリングなどの犯罪に使われやすかったり、ICO（Initial Coin Offering;チームの資金調達）を装ったスキャム（詐欺行為）などが懸念されるためです。

2018年3月では、それらが横行したためFacebookやtwitterなどのソーシャルメディアで、広告の禁止が発表されました。これは市場の健全化という形では正しいと思われますが、規制ともとれるため全てプラスに働くわけではありません。

また、ビットコイン（仮想通貨）のETF上場も価格のメカニズムに大きく関係します。ETFとはExchange Traded Fundsの略で、証券取引所に上場している投資信託のことを指します。現在ではまだETF上場している仮想通貨は一つもありません。

そして、一般的に上場することで価格は上がるとされていますが、機関投資家が取引に参加するためこれまでのように誰でも利益が出せる市場ではなくなる、とも言われています。

Bitcoin（ビットコイン）の買い方・売り方・購入方法・取引所

ビットコインで決済できるお店も徐々に増え、投資先としての人気も高まっていることから、ビットコインを購入したい人も増えてきています。

ビットコインは取引所で購入できる

ビットコインを購入するには取引所を利用します。取引所とはビットコインなどの仮想通貨を売買するときに利用する業者のことです。

取引所を利用するにはまずは登録をしなければなりません。登録はインターネットから行うことができ、免許証などの身分証明書が必要ですがこれもスマートフォンなどで撮影してインターネットにアップロードすることで行えます。

登録が済んだらビットコインの取引をすることができます。またビットコインを購入する際は、1BTCからではなく、0.01BTCなどの少ない金額から購入することも可能です。

取引所と販売所

取引所では仮想通貨を利用している利用者同士が直接売買を行います。業者が取引所という場所を提供しているイメージで、そこに登録をした利用者同士が売値や買値を指定してそれぞれの希望に合うと売買成立という流れで取引されます。

これに対して販売所とは業者と仮想通貨の利用者の間で売買を行うところです。仮想通貨を売りたい利用者は業者に対して売り、買いたい利用者は業者から仮想通貨を買うということです。仮想通貨の販売所には実店舗がありませんが、外貨両替所をイメージするとわかりやすいです。インターネット上で両替を行なっているようなイメージです。

Bitcoinの購入できる取引所はこちらです！

取り扱い国内取引所	bitflyer（ビットフライヤー）coincheck, bitflyer Zaif（ザイフ） Bitbank（ビットバンク） Zaif（ザイフ）coincheck, bitflyer Zaif（ザイフ） Bitbank（ビットバンク）
取り扱い海外取引所	Binance（バイナンス）Bithumb,Gdax,Bitstamp,,Huobi,Gemini,Poloniex,Quoine,Bittrex,Bitfinex,Hitbtc,Coinone,Korbit,Itbit,Cex,Bitbay,Exmo,Quadrigacx,Mercado bitcoin,Luno,Gatecoin,Livecoin,Bitcoin indonesia,Bx thailand,Gate,Yobit,Therocktrading,Liqui,Bitso,Anx,Abucoins,Cryptopia,Ccex,Kucoin,Tidex,Bitkonan,Btcc,Bit z,Allcoin,Bleutrade,Coins markets

Bitcoin（ビットコイン）の将来性

• メリット1：仮想通貨の王様というブランド力
• メリット2：時価総額と流動性の高さ
• メリット3：使える場所が仮想通貨で最も多い
• デメリット1：取引量が多く、送金が遅くなる可能性がある
• デメリット2：他に送金スピードが速い通貨がたくさんある
• デメリット3：ボラティリティ（価格変動率）が非常に高い

追記2018/04/10現在、ビットコインの価格は80万円を割っています。これは2017年末に価格が急激に上がったことからの反動や、通貨ではなく投機対象として価格が高騰したことが理由として挙げられます。また、ビットコインだけでなく多くの仮想通貨がピーク時から大きな下落を見せています。

しかし、ビットコインを筆頭に仮想通貨はこれから今まで以上に高騰するという意見があります。今現在仮想通貨を保有・取引している人は全人口の10%未満といわれており、これからより多くの人が参入することで価格高騰につながるというわけです。

また、世界中の様々な企業が仮想通貨をビジネスに活用し始めているため、そのような企業が増えれば人々の信頼は高まると予想されます。

反対に、価格はここからまだ下がるという意見もあります。仮想通貨は、かの有名な「チューリップバブル」と同じように有用性がなく、また実態がないから通貨にはなりえないと言われています。確かにこれまでの高騰は、投機対象としてしか見られていなかったことが原因で、実際に今の通貨のように使われるには高すぎるとも言われています。

まとめると、仮想通貨はまだまだ実用的に使われるレベルではありません。しかし、そのようになるために様々なチーム、国、組織が日々改良しており、ビットコインではない通貨ですがすでに法定通貨のように使われているシーンもあります。まだまだ技術の進歩は始まったばかりなので、長期的なビジョンで見ると価格は上がることが予想されます。

 

 

最も有名な初めての仮想通貨であるビットコインですが、注目される分改善すべき点は様々あり、アルトコインと呼ばれる他の仮想通貨にも大きな影響を与えるため、通貨として使われるためには非常に重要なポジションにいます。それくらい大事な通貨であるビットコインである将来性について考察していきます。

2018/04/11追記：仮想通貨市場が落ち込み、100万円を割っています

ビットコインの価値は2017年12月現在で100万円を超えています。1月の時点では20万円以下だったので、その価値は約10倍にもなっています。今後もさらに値上がりしていく可能性は十分にあります。しかしそれと同じほどに価値が下がる可能性も十分にあります。

新たな投資先として人気のビットコインですが、株やFXなどに比べると価格変動が非常に大きく、難しい一面もあります。これまでになかった新たな技術によって稼働しているので、将来性は十分にありますが、価格が下落する可能性もあるということを理解して保有しましょう。

また投資先としてだけではなく、新たな決済方法としての将来性は十分にあると言えるでしょう。ビットコインのシステムは日々改良されていて、稼働開始当初に比べると格段に良くなっています。今後もさらに改良され、便利になっていくと予想されます。

Bitcoin（ビットコイン）の弱点

• ASIC耐性
• スケーラビリティ問題

ASIC耐性

ビットコインの弱点としてASIC耐性（がないこと）が挙げられます。

まず、ASICとは特定用途向けの電子回路（機械部品）のことで、マイニングの能力を上げることができます。これがあることで、ビットコインなどのPoWアルゴリズムの通貨のマイニングに有利になり報酬を受け取りやすくなります。

ASICは普通のコンピューターに内蔵されているCPU、GPUとは異なってわざわざ購入しなければならないため、気軽にマイニングに向いているわけではありません。

つまりASICが前提となっている通貨は、誰もが平等にマイニングすることはできない、ということになります。実際に、ビットコインのマイニングは特定のマイニング企業が多く占めています。

さて本題ですが、ASIC耐性がないということはマイニングにASICが必要になるという意味です。

逆に、ASIC耐性があるということは「特定用途向けのASIC」が意味を持たないということになるので、普通のコンピューターに内蔵されているCPU、GPUでもマイニングができるということになります。

では、ASIC耐性がないことはどのようなデメリットがあるのでしょう。それは51%攻撃（アタック）リスクというものです。

51%攻撃（アタック）とは、全体の過半数のグループまたは個人によってマイニングが支配されることによって、不正な取引につながってしまうことです。なぜなら、マイニングにASICが必要ということは、特定のコンピューターしかマイニングが行えない（＝より高くハイスペックなコンピューターのみマイニングが有利になる）ためです。

逆に、誰でもマイニング競争に参加することができれば（=ASIC耐性がある）、このようなことは起こりえません。

ビットコインをはじめとする仮想通貨の売りは、非中央集権であるブロックチェーン技術ですが、特定のグループしか承認作業を行えないというのは非中央集権とは言えませんね。

これがビットコインの弱点であるASIC耐性がないということです。

ちなみに現在では、特定のグループによって51%攻撃（アタック）が行われ成功したとしても、それにかかるコストよりも利益を得ることは難しく、継続的にマイニングをし続けるのは高コストであるため起こりにくいと言われています。

スケーラビリティ問題

スケーラビリティ問題とは、ビットコインのブロックサイズに関する問題です。

※スケーラビリティ問題とは…Bitcoin(ビットコイン)は1ブロックサイズ1MB、10分に1回のブロック生成という制限があり、ビットコイン利用者が増えるほどこの処理に時間がかかり、処理待ちが詰まってしまう、という問題。

この問題があることによって遅延や送金コストの上昇につながるため現在の通貨や電子マネーのような使われ方はまだ難しいとされています。

このスケーラビリティ問題を解決するために、フォークとSegwitの導入がされました。

フォークとは通貨の分裂を指し、主にソフトフォークとハードフォークの二種類があります。ビットコインのハードフォークによってビットコインキャッシュと呼ばれる通貨が誕生しました。しかしこれは新しい通貨を生み出すということなので、ビットコインのスケーラビリティ問題を根本的に解決する方法ではありません。

Segwitとは、直訳するとSegregated Witness（署名の分離）となります。ブロックサイズは変更せず、中に入るトランザクションデータを『圧縮』することで、1ブロックに入るデータ容量を増やそうという試みです。

Bitcoin（ビットコイン）の最近のニュース・最新情報・今後の予定

ビットコインはブロックチェーンの性質上、ハードフォークと呼ばれる分裂を起こします。2017年8月のハードフォークではビットコインキャッシュが、10月のハードフォークではビットコインゴールドが誕生しました。

この他にも11月にビットコインダイヤモンドが誕生するなど頻繁にハードフォークが繰り返され、その度に価格にも影響し変動が大きくなっています。さらに2018年以降もたくさんのハードフォークが予定されています。以下がハードフォークで生まれた通貨です。

• Bitcoin Cash
• Bitcoin Gold
• Bitcoin Diamond
• Bitcoin Silver
• Bitcoin Private

またアメリカの大手証券取引所であるナスダックがビットコインの商品先物取引を開始する準備を進めているというニュースが出ています。2018年上半期にビットコインの商品先物取引を上場させる予定となっています。2018/04未上場

このように今後もビットコインに関する様々なニュースが出ることが予想されます。価格の変動や今後の流れに大きく影響するニュースもたくさんあるので見逃さないようにしましょう。